落ち着いた環境に包まれ、
暮らしの利便性にも恵まれた
都心の駅近立地。
そして、そこでの住宅ニーズに
対応するコンパクトプラン。
まさにマンション投資の好条件が揃う
クレヴィア本郷春日
ステーションフロント。
ここなら、
将来を見据えた資産活用において、
数々のメリットを期待できます。

長期的に安定した収益を
見込めるマンション経営

株やFXと違い、現物資産なので、価値がなくなったり損失が出たりといったリスクは少ないと言えます。しかも、立地のよいコンパクトプランのマンション経営なら高い需要を見込め、長期的に安定した家賃収入を得られやすいと思われます。


毎月の家賃収入が、
豊かな老後生活の糧に

ローンを組んでマンションを購入した場合、毎月の家賃収入をローン返済に充てられ、経済的な負担を減らせます。そしてローン完済後は、家賃収入を年金のように受け取ることができるので、ゆとりある老後生活への希望が持てると言えるのではないでしょうか。



※収益は、物件価格や金融機関の金利などによって変わります。
また、マンション経営は、家賃下落、空室等のリスクが発生する恐れがあります。公租公課、管理費、修繕費などの維持費用が別途かかります。

不動産所有はインフレ時の資産価値の維持に有利

インフレの発生を想定した中で自分の資産を守るためには、現金や預貯金だけでなく、マンション投資も検討する価値があると言えるでしょう。


居住から資産運用、
売却まで、
活用方法が多様

たとえば… ◯自分自身が住んでおいて、
結婚で転居すると決まってから賃貸住宅として活用する。
◯将来的には、独立されるお子さまの住まいや、自身の老後生活の場として活かす。
◯複数の投資用マンションを
活用し、賃貸収益の増収や資産運用のリスク分散を図る。
◯状況に応じて売却し、
まとまった現金収入を得る。


現金より不動産で残すほうが相続税の節税に


現金はその金額がそのまま相続税の課税評価額となりますが、不動産の場合は実際の取引価格とは異なる「路線価」と「固定資産税評価額」をもとに課税評価額が算出されます。
分譲マンションを相続する場合は、所有する専有部分についての持分割合を考慮して課税評価額が算出されるため、相続税がいっそう抑えられる可能性があります。
また、賃貸住宅として貸し出して家賃収入を得ている場合は、借りている人の権利がある分、不動産としての価値が低下しているとみなされ、さらに課税評価額が下がります。

※ただし相続開始前3年以内に被相続人から贈与を受けた土地・建物については、土地は取得価格、建物は減価償却費を差引いた価格を基に課税されます。

万一の場合は住宅ローン
債務なしで相続できる

ローンの借り入れ条件として加入契約がなされることが多い団体信用生命保険。ローン契約者に万一のことがあった場合、残された家族はローンの返済に困ることなく、契約者が所有していたマンションを相続することができます。
もし賃貸マンションとして活用していた場合は、遺族が引き続き毎月の家賃収入を得られるほか、売却して現金の資産に変えることもできます。


団体信用生命保険は、ローンを借りた人が、全額返済していないうちに死亡もしくは所定の高度障害といった不測の事態に陥り、ローンの返済が困難になってしまった際に、保険会社が被保険者の代わりになってローンの残債を金融機関に返済するという保険です。